「賢い」「スキルを持っている」「誠実」なのに、ビジネスシーンで大した評価を得られない人たちをよく見てきた。

 

その大きな原因の一つは、彼らが「お金をもらうのがヘタだった」ことが挙げられる。

 

お客さんに良いサービスをし、社内でのウケも良い。

でも、最終的な「実績」という面で、彼らは平凡だった。

 

お金をもらうのが下手な人たち

こうした「お金をもらうのが下手な人たち」は、広範囲な職種に存在している。

例えば、エンジニアやライター、弁護士や会計士など、技術的な職業に多い傾向だが、顧客に接することが多い営業やコンサルタントにも存在している。

 

例えば、私がコンサルタントだったとき、よく怒られていたのが、

「お客さんのところに、必要以上に行き過ぎてしまうコンサルタント」だった。

 

経営陣は「コンサルタントは時間だけが売り物。必要な工数以上にお客さんのところに行くのは、八百屋が自分の店先の野菜を食べているようなもの。絶対にやめろ」と、キツく言っていた。

お客さんのところに行くなら、必ずその分を請求しなさい、ということだ。

 

しかし、「サービス過剰」なコンサルタントは後を絶たなかった。

あまりにもそういう人が多かったので、しまいにはルールで「工数を許可なくオーバーしたコンサルタントは、評価を最低にする」と定められたくらいだった。

 

ではいったいなぜ、そこまでされても彼らはお客さんにその分を請求しないのか。

一つの理由としてはもちろん「スキルが低いので、工数の範囲内で仕事が終わらなかった」という可能性がある。

 

しかし、私が観察した範囲では、そういうコンサルタントは少なく、むしろ「スキルが高く、お客さんにとても気に入られて、人間関係も良い」という人が多かった。

 

なぜ堂々とお金をもらわないのか?

では他に理由はあるのか。

 

一つの理由としては、「お客さんにいいように使われている」というケースがあった。

つまり、お客さんが「テイカー」、つまり受け取るだけで、何も返さないタイプの人たちだった場合だ。

 

彼らは、コンサルタントが無償でサービスをしてくれていることに気づいているが、「特に何も請求されないし、勝手に来てくれて、サービスしてくれるんならそれでいい」と考えている。

だからわざわざ、コンサルタントに「お金いいんですか?」とは聞かない。

コンサルタントがいくら過剰にサービスをしようが、口では感謝はされるかもしれないが、「お金」はもらえなかった。

 

さらに、もっと大きな理由は、コンサルタントに原因がある。

端的に言うと、彼らの中には、「お金をもらうのが悪いこと」と考えている人も少なからずいた。

 

「儲けることは良くない」

「あいては中小・零細企業だから」

「社長が頑張っているから」

等と言う理由で、彼らは正規の報酬を請求しない。

 

ただ、これは「ごまかし」というほかない。

なにせ、請求をしなくても、彼ら自身の給料には直接は響かないのだ。

 

身銭を切らずにそういうことをすれば、結局そういった行為は回りまわって、派遣さんや取引業者に「コストカット」という形で被せられていただけだった。

 

金をくれ、と言わない限り、それは仕事ではない。

しかし、恐らく最大の理由は、「金をくれ」と言い出すのが怖い、という心理もあったと思う。

 

前にも書いたが、人は、身銭を切らせたときに、はじめて本音が出る

おカネを払うときの言葉こそ、人の本心。

私はそれを、新規事業の立ち上げで、深く学んだのだった。(中略)

 

私が、ある起業家に、上の新規事業の立ち上げの苦い思い出を話したところ、

彼に言われたのが、

「いいね」は社交辞令。

「お金を払ってくれる人」こそ、大事にせよ

という話だった。

 

技術職の中には、「いいサービスをすれば、必ず何かしらの形で返ってくるだろう」と淡い期待を抱いている人もいるかもしれないが、残念ながら、それは都合のいい解釈というもので、顧客がお金を払うためには、それなりの理屈がいる。

その理屈をつけるのに値しない場合、「カネがかかるんなら、いらないよ」と言われるだけだ。

 

その現実を直視できないコンサルタントが、「金をくれ」と言えないコンサルタントだった。

 

そもそも「仕事」において、無償の親切はちっとも美徳ではない。

それは、「八百屋が自分のとこの野菜を食う」との例え通りで、仕事してないのと同じなのだ。

 

結局、

「金をくれと言えない人間」

「値付けを自分でできない人間」

「カネを払ってくれないんなら、客じゃないですよ、と言えない人間」

は、商売では容赦なく踏みつけられてしまう。

 

京セラの創業者、稲森和夫は「値決めは経営」と言った。

「カネをくれ」と言わなくてもカネが入ってくるビジネスなど、存在しない。

金をくれ、ときちんと言わない限り、それは仕事ではないのだ。

 

そうした現実を新人や、力不足のコンサルタントに「ちゃんと、カネをくれ、って言えよ!」と教育することもまた、大事だと言える。

 

 

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(2024/4/21更新)

 

 

【著者プロフィール】

安達裕哉

元Deloitteコンサルタント/現ビジネスメディアBooks&Apps管理人/オウンドメディア支援のティネクト創業者/ 能力、企業、組織、マーケティング、マネジメント、生産性、知識労働、格差について。

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